ぎふ広域スポーツセンター 組織図
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総合型地域スポーツクラブとは?


■総合型地域スポーツクラブの特徴

上記の3つの要素を含んだプログラムが準備され、地域住民が主体的にクラブを運営している。
また、運営資金は活動に参加する会員の会費を主とする自主財源によってまかなわれている。


■総合型地域スポーツクラブのメリット


☆スポーツ参加率の向上
スポーツに参加しやすい仕組みで、より多くの人々がスポーツに親しむことができます。

☆地域住民の健康づくり・医療費の削減
継続的なスポーツ活動を行うことで、住民の健康増進につながり、医療費の削減にもなります。

☆高齢者の生きがいづくり
定期的にクラブの活動に参加することで、高齢者の心身の健康維持になります。

☆多世代間の交流
幅広い世代が同じクラブ活動を通じて交流することにより世代間の交流が広がります。

☆地域コミュニティーの再構築
地域住民がクラブの活動を通じて交流することにより、地域住民の人間関係が構築され、コミュニティーの再構築に繋がります。

☆専門的な指導・一貫指導
各競技の専門的な知識を持つ指導者が優秀な選手を発掘することができ、長期にわたって計画的な指導を行うことができます。

☆スポーツ施設の有効利用
利用方法を見直し、工夫することで、地域住民がより利用しやすい施設になります。

事業の紹介(令和3年度)

Ⅰ 総合型地域スポーツクラブサポート事業


① 人材育成事業

「アシスタントマネジャー養成講習会」 10月9日(土)、10日(日)の2日間
  内 容:マネジャー能力を有する人材育成を目的とし、日本スポーツ協会公認アシスタントマネジャーの
      資格が取得できる講習会を実施する。(集合講習:14時間)
  対 象:総合型クラブ、市町村生涯スポーツ担当者、総合型クラブに興味のある方、等

② クラブ・市町村巡回相談事業

  内 容:広域スポーツセンター職員とクラブマネジャープロジェクトチームを計画的に派遣し、現状把握に
      努め課題等を明確にし、クラブの安定的な運営に向けた指導助言を行う。
  対 象:県認定クラブ,市町村生涯スポーツ担当課

③ クラブ広報冊子作成事業

  内 容:総合型クラブのリーフレットを作成し配付することによりクラブの認知度を高める。
  配布先:岐阜県認定総合型地域スポーツクラブ(以下、「県認定クラブ」という),市町村等





Ⅱ 総合型地域スポーツクラブ補助事業


① 資質向上支援事業

  内 容:日本スポーツ協会、日本レクリエーション協会及び日本障がい者スポーツ協会の3団体が認める
      資格の取得に係る経費(旅費)を補助する。
  対 象:県認定クラブ



スポーツ振興くじ助成事業(クラブアドバイザー配置事業)について
【令和2年4月】
令和2年度スポーツ振興くじ助成事業について

令和元年度からスポーツくじ助成事業によりクラブアドバイザー1名を配置するための助成を受け、岐阜県内の総合型地域スポーツクラブに対して指導助言を行っています。
令和3年度も4月1日から1年間を助成の対象としています。


【令和3年3月】
令和2年度実施状況及び実施結果の報告

スポーツ振興くじ助成事業を受け、1名が当協会に所属し、岐阜県と連携しながら県内の総合型地域スポーツクラブに対して指導助言、啓発活動等を行いました。
また、ぎふ清流の国SCネットワーク(連絡協議会)とも連携し、クラブ間ネットワークの構築の促進に向けたアドバイスも行いました。


【令和3年4月】
令和3年度スポーツ振興くじ助成事業について

令和元年度からスポーツくじ助成事業によりクラブアドバイザー1名を配置するための助成を受け、岐阜県内の総合型地域スポーツクラブに対して指導助言を行っています。
令和3年度も4月1日から1年間を助成の対象としています。


【令和4年3月】
令和3年度実施状況及び実施結果の報告

令和3年度もスポーツ振興くじ助成事業を受け、岐阜県と連携しながら県内の総合型地域スポーツクラブに対して指導助言、啓発活動等を行いました。
また、ぎふ清流の国SCネットワーク(連絡協議会)とも連携し、クラブ間ネットワークの構築の促進に向けたアドバイスを行いました。特に令和3年度は、県内各地区に赴き、令和4年度から始まる全国統一の登録・認証制度の詳しい説明やガバナンスコードの登録について助言を行い、制度に関する理解を深めました。


【令和4年4月】
令和4年度スポーツ振興くじ助成事業について

令和元年度からスポーツくじ助成事業によりクラブアドバイザー1名を配置するための助成を受け、岐阜県内の総合型地域スポーツクラブに対して指導助言を行っています。
また、クラブ間ネットワークを連携・協働して総合型クラブの自立的な運営の促進に向けた支援を担う中間支援組織に係る業務も行っていきます。
令和4年度も4月1日から1年間を助成の対象としています。


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