急速な社会情勢の変化や科学技術の発達によりもたらされた省力化やモータリゼーションは、人々の健康生活に多大な影響をもたらし、幾多の弊害を引き起こした。

　このような事態に対応するため、国民の一人一人が豊かな生活を営み、一生を通して健康で過ごせる体力と気力を保持するためには、体育・スポーツの実践に重点を置き、少年のうちから親しむ環境を整備することが最も具体的であり、かつ近道である。

　少年が体育・スポーツを実践する場は、学校と社会の二面であるが、学校だけではその機会も少なく十分に満足できない状態であった。

また、我が国の社会教育も極めて低調で、欧米諸国の近年の驚くべき進展に比べると、はるかに及ばない状態であった。

このような中、幸いにして少年たちは、スポーツを好み実行する意欲も持っており、これらの少年みんなにスポーツを与えてやらなければならない。そのためには、少年に正しいスポーツを普及し、良い環境の下で良い指導を行い、計画的、継続的に実践する組織が必要となる。そこで日本スポーツ協会（現：日本スポーツ協会）では昭和３７年（1962）6月23日に育成団体としてスポーツ少年団を誕生させた。

本県においては、昭和３７年～３８年にかけて、県体育指導委員連絡協議会が中心となり、県内に普及啓発が図られてきた。時あたかも岐阜国体の開催準備中であり、啓発活動にも一層力が注がれ、昭和３８年（1963）4月岐阜県スポーツ少年団本部が創設された。

日本スポーツ協会ＨＰへ
　（別ウインドウが開きます）

岐阜市、 羽島市、 各務原市、 山県市、 瑞穂市、 本巣市、 岐南町、 笠松町、 北方町、 大垣市、 海津市、 垂井町、 関ヶ原町、 神戸町、 輪之内町、 安八町、 養老町、 揖斐川町、 大野町、 池田町、 関市、 美濃市、 郡上市、 美濃加茂市、 可児市、 坂祝町、 富加町、 川辺町、 七宗町、 八百津町、 白川町、 御嵩町、 多治見市、 中津川市、 瑞浪市、 恵那市、 土岐市、 高山市、 飛騨市、 下呂市

岐阜県スポーツ少年団登録人数
　令和元年度岐阜県スポーツ少年団登録統計資料

　昭和３８年７月に、第１回全国スポーツ少年大会が静岡県御殿場・国立中央青年の家において開催され、本県から１０名の団員が参加した。これが本県の活動の始まりである。

　昭和６０年（1985）8月1日～5日、本県スポーツ少年団としては、一大イベントとなる第23回全国スポーツ少年大会を、国立乗鞍青年の家を主会場に開催した。
　本大会には、常陸宮両殿下のご臨席を仰ぎ、「乗鞍で結ぶ２１世紀の力」のスローガンの下、全国のリーダーたちの祭典として実施し、地元高山市及び乗鞍青年の家の絶大なる援助と、ヤングリーダー会員の献身的な協力により、全国に誇れる大会となった。
　また、平成23年（２０１１）8月5日～8日には、本県スポーツ少年団としては2回目の開催となる第49回全国スポーツ少年大会を国立乗鞍青少年交流の家を主会場に開催した。
　「清流の元沸き立つ躍動心ひとつに！」のスローガンの下、3月11日に発生した東日本大震災に遭った団員たちとも交流し、スポーツ少年団を元気づけた。


岐阜国体

　昭和４０年（1965）の岐阜国体における、スポーツ少年団の活躍は、開会式において各県の県旗を持ち、最終聖火ランナーを聖火台下で見送る役目であった。


岐阜県スポーツ少年団大会・指導者研修会

　昭和４１年には、県下１７市町村１９８団の発足を見、日本スポーツ少年団より市町村本部旗が交付された。
　また、県事業内容も充実期に入り、第１回岐阜県スポーツ少年団大会を郡上郡高鷲村蛭ヶ野高原にてキャンプ活動を中心に１泊２日で開催した。
　１１月には、指導者研修会も県主催で初めて開催をし、日本本部より竹内林蔵氏、増田靖弘氏を招いた。

　　岐阜県スポーツ少年団大会過去の開催地区・会場一覧表


県本部・各地区スポーツ少年団連絡協議会

　その後、スポーツ少年団の組織は一段と倍増し、今まで県本部直轄で統括していたものを、各地区事務所単位でブロック連絡協議会を設立し、組織の強化を図っていった。
　県本部の役員構成も、ブロック代表・県体指・学校関係・学識者など一段と充実が図られたのは昭和42年（1967）であった。

　　令和元・２年度岐阜県スポーツ少年団役員名簿


岐阜県スポーツ少年団ヤングリーダー会

　昭和45年（1970）第１回東海ブロックスポーツ少年大会兼第３回岐阜県スポーツ少年団大会を土岐市に新設された県立青少年総合活動センターで開催し東海における交流活動へと活動の範囲が拡大していった。また、この大会において補助員として協力したリーダーたちが話し合い、岐阜県スポーツ少年団ヤングリーダー会を発足させ、県本部事業への支援や自己研修を図る組織として成長していった。このような組織は、全国でも初めてであり、指導者不足に悩みを持っていた少年団に、後継者の道が出来たともいえるものであった。県スポーツ少年団大会も各地域活動活発化に向けて翌年より地区持ち回り制となり、現在に至っている。


日独スポーツ少年団同時交流

　昭和４９年（1974）より開始した日独スポーツ少年団同時交流は、派遣・受入と同時に行い、双方の少年団に良い刺激を与え、スポーツ活動を中心に両国の文化・週間・生活に触れ、交流・交歓・研修を重ねて国際性を高め、両国の親善に大きな役割を果たし、今日まで継続されている。この年からの交流州はヴェルテンベルク州であり、現在も続いている。

　　日独スポーツ少年団同時交流過去の受入地一覧表

令和２年度　岐阜県スポーツ少年団事業計画

本団は、これまで青少年のスポーツ活動を担う県下最大の組織として、「スポーツを通じて青少年のこころとからだを育てる」の理念の元に、青少年の健全育成に貢献してきた。 　本年度より、日本スポーツ少年団において、様々な課題に対応するため指導者に係る諸規程及び登録規程が大きく改定される。本団においてもこの制度改定に伴い、日本スポーツ協会公認資格の更新研修となる「スポーツ指導者資質向上研修会」を各地区で開催し、スポーツ少年団指導者が学び続ける環境を整備していく。 　また、指導者のみならず、役員・スタッフ等を対象とした「スポーツ少年団研修会」を県や各地区において開催する。このように、スポーツ少年団に関わる全ての人にスポーツ少年団の理念と意義を理解していただくことで、子ども達が今まで以上に安心してスポーツを楽しむことができる環境を整える。 　また、引き続きＡＣＰ（アクティブ・チャイルド・プログラム）の普及促進や、新規団員獲得に向けた事業を展開するなど、安定した団員の加入を促し、青少年の健全育成を図る。 　さらに、スポーツ少年団が地域社会と共存を図る上では、スポーツ少年団と総合型地域スポーツクラブが一体となり中学校部活動を含めたジュニアスポーツの育成が必要になる。そのため、スポーツ少年団が各地域における活動を充実させるため、総合型クラブや中学部活動など他団体との連携協働を推進する。 　以上を踏まえ、本団は、諸事業を活発に展開し地域社会に貢献するとともに、市町村スポーツ少年団が地域に根差した活動団体として確立できるよう方向性も示し、次代を担う青少年を育んでいく。

目　標　　「日本一のスポーツ少年団の実現」

施　策 １．スポーツ少年団組織の充実・強化 ２．スポーツ活動の充実及び推進 ３．指導者（役員・スタッフ含む）・リーダー・育成母集団の養成・育成 ４．広報活動の充実 ５．単位スポーツ少年団及び指導者（役員・スタッフ含む）の顕彰 ６．他団体との連携・協働

　　　令和２年度岐阜県スポーツ少年団　事業計画

　　　岐阜県スポーツ少年団　活動指針

　平成３０年度 　　平成２９年度 　　平成２８年度 　　平成２７年度 　　平成２６年度

事務担当者会議

その他
　日本スポーツ少年団団員・指導者綱領（PDF）

運動適正テストⅡ
　運動適正テストⅡ要綱（PDF）
　記録様式（Excel）
　集計プログラム（Excel）

スタートコーチ（スポーツ少年団）養成講習会
　運営マニュアル（PDF）
　開催承認申請書　鑑文（様式）（Word）
　事業計画書・日程表・講師名簿（様式）（Excel）
　開催要項（様式）（Word）
　事業実施報告書　鑑文（様式）（Word）
　事業報告書・日程表・講師名簿（様式）（Excel）
　受講者名簿（様式）（Excel）

日本顕彰
　県内用　顕彰様式1（1～3）2020～（Excel）
　県内用　顕彰様式2（1～3）2020～（Excel）
　県内用　感謝状様式3（1～3）2020～（Excel）

県顕彰
　※詳細が決まり次第、掲載します。

市町村組織強化事業
　市町村組織強化事業　実施計画書（様式1－1）(Excel)
　市町村組織強化事業　実施計画書（記入例）(Excel)
　市町村組織強化事業　実施計画書鑑文(Word)

地区組織強化事業
　地区組織強化事業　収支予算書・決算書（様式）(Excel)
　地区組織強化事業　助成金交付申請書・報告書（様式C・様式F）(Word)

登録事務
　スポーツ少年団旗申込書（単位団）（Excel）
　スポーツ少年団旗再購入注文書（市区町村・単位団）（PDF）

　岐阜県スポーツ少年団では、現在に至るまで、「青少年の健全育成」を理念に掲げ、青少年のスポーツ活動の推進に取り組んできた。これまで県下最大の少年団体としてスポーツ活動の導入期を担い、「スポーツ好き」な青少年の育成に尽力してきた。
　しかし、昨今のスポーツ現場においては、少子化や余暇の選択肢の多様化に伴うスポーツ離れが懸念されており、本団においても、団員の減少や指導者の体罰など、様々な問題に直面している。
　団員加入率の減少について、アクティブ・チャイルド・プログラム（ＡＣＰ）などといった運動遊びプログラムを周知させ、幼児期からスポーツを楽しむことができる環境を提供するなどの対策を講じる。また、小学校区を越えた単位団の形成を促すことで、団活動が継続できるよう取り組む。
　また、指導者の資質向上について、いきすぎた勝利至上主義による暴言や暴力行為を根絶するため、研修会・講習会等を開催し、団員から慕われ魅力ある指導者を養成していく。
　さらに、総合型地域スポーツクラブとの連携は、今後のスポーツ少年団の発展に不可欠なものと考える。ぎふ広域スポーツセンターと協力し、スポーツ少年団と総合型クラブが、これまで以上に地域のスポーツ推進に貢献できる方策を提案していく。